(2.9.24) 菅総理の目玉政策 携帯料金の引き下げはどこまで可能なのだろうか?
菅総理が政権の目玉政策として携帯電話の利用料の引き下げに取り組んでいる。総務省の調査では20年度の日本の電話料金はヨーロッパ等と比較すると約倍の値段であり、日本より高額の利用料はアメリカと韓国だけだとなっていた。私は日本の利用料は世界一高額だと思っていたのでこの結果は意外だったが、菅総理はさらに4割程度の引き下げが可能だとはっぱをかけている。
確かに携帯大手3社の利用料は高額だが、一方で格安スマホもあって、料金が気になるなら格安スマホを利用したらいいじゃないかと思われるが、実際の利用者は1割程度にとどまっている。実は私も数年前にイオンの格安スマホを利用したが、料金は2000円程度と特別安かったのだが、すぐに使うのが嫌になってしまった。理由は端末の画素数が少なく写真などとってもまとも写真にならず、アイホーンやギャラクシーになれていたものからするとまるでおもちゃの水準だったからだ。
携帯なのだから電話がかけられればいいと割り切ったのだが、画面の粗さに人前に出せない水準でドコモやau などを使用している人のそばでは端末を操作するのが何ともはばかられた。
「どうも安けりゃいいというようなものでもないか・・・・・」2年しばりだったので2年後には解約し、その後はスマートフォンを持つことはやめた。
携帯の命は通信速度と端末操作のサクサク感だが、2000円程度でそれを求めることは不可能だと思い知らされた。もともと私はほとんど電話を使用しないし、通信はすべてメールで行っているので携帯を持つこと自体が無駄なのだ。それでも見栄で持ってみたもののドコモの時は通信料金の高さに根を上げ、イオンの場合は品質の悪さに根を上げてしまった。馬鹿馬鹿しいので以来携帯には手を出していない。
総務省が狙っている料金体系はどうやら大手3社の品質でヨーロッパ並みの料金であるようで、簡単に言えば今の約半額程度になる。安いだけなら格安スマホがあるが、使ってみるとイライラ感は相当なもので品質を落とした格安感は私の経験ではすすめられない。
どのようにして品質を落とさずさらにヨーロッパ並みの料金にすることができるかお手並み拝見といったところだ。
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