(29.10.16) ガイア（地球）の逆襲 カリフォルニア、プエルトリコの惨状

　

  ガイアの反撃が始まっている。温室効果ガスをいいように排出し反省のそぶりを見せない人類に対する反撃だ。
特に中国とアメリカは温室効果ガス排出国の双璧で全世界の排出量の4割から５割はこの両国のものだ。

　中国は先のパリ協定で「２０３０年までは増加をするがその後は削減しよう」などといい加減な排出削減計画を提出し、アメリカは当初オバマ大統領が２５年までに５年対比約３割の削減を約束していたが、こちらはトランプ大統領がパリ協定からの脱退をこの６月に表明した。
こうして地球の温暖化が進んでおり、１８８０年から２０１２年までの間に世界平均で０．８５度上昇している。
さらに問題なのはこの温暖化の速度が加速化しており２１世紀中には２．５度の上昇が予想されている。

注）パリ協定の欺瞞の詳細は以下参照。
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2017/06/post-8e57.html

　これだけ地球をないがしろにすればその反撃がないほうがおかしい。
アメリカに限って言ってもハリケーンの規模は毎年のように巨大化し、９月にプエルトリコからフロリダに上陸したハリケーン・マリアはプエルトリコの家屋やインフラをほぼ崩壊させた。
最もトランプ大統領などはプエルトリコをアメリカとみなしていないから最初はその被害状況を無視していたが、マスコミや民主党にせっつかれて災害発生から２週間後に現地に出向いて連邦政府の支援を約束した。
その言葉にトランプ大統領の本音が出ている。
「全面的に連邦政府に頼るな。君たち全員の面倒を見るほどの連邦予算はない」
そう言って援助物資を群衆に放り投げていた。

　プエルトリコは自治州で多くの白人系アメリカ人はここをアメリカとみなしていないが、今度は金持ちのアメリカ人が多く住むカリフォルニアで大規模な山火事が発生し、ソノマ郡にある街を全焼させていた。すでに焼失した家屋は６０００棟に及び３８名の死者が出ている。
カリフォルニア一帯は暑く一方で雨量が少ないため乾燥地帯だが、地球温暖化の影響でますます乾燥化が進んでいる。
ここ数日強風が吹き荒れその結果乾ききった木々をこすり合わせたため、同時発生的に山火事が大発生してしまった。
現在９０００名の消防隊員が鎮火に努力しているが、風が強まるたびに新たな火災が発生してとどまるところを知らない。

　ハリケーンが巨大になり狂暴化しているのは海水面の温度上昇のためだし、山火事は高温と乾燥のためである。アメリカ下院はプエルトリコとカリフォルニアの災害対策に４兆円の予算を採択したが、こうした災害対策費はアメリカ政府の財政を圧迫している。
アメリカなどは自業自得だからいわば天罰なのだが、問題は温暖化対策に熱心なヨーロッパや日本でもその余波が及んで、毎年のように集中豪雨に悩まされている。
５０年に一度だとか、過去に例を見ない豪雨などという言葉が日常茶飯的に飛びまわっている。

　地球全体で見てもバングラディシュのような低湿地帯では大洪水に悩まされ住むことが不可能になりつつあり、スペインやイタリアやフランスといった地球海地方の乾燥地帯では大規模な山火事が常時発生している。
中国では大都市がスモッグに覆われ冬になると生存しているのが不思議なくらいに大気が汚れる。また揚子江沿岸は常時洪水に見舞われており、ここも自業自得といえるような惨状だ。

　ガイアの逆襲が始まっており経済成長の恩恵よりも災害対策費のほうが上回りつつある。ガイアの怒りはすさまじく、アメリカも中国もガイアにひれ伏し経済成長の時代が終わる時期が近づいてきた。

　

(29.6.3) アメリカがパリ協定から離脱しても、パリ協定の欺瞞が暴かれただけだ！！

　

　トランプ大統領が温室効果ガス削減を目指したパリ協定から脱退すると表明して世界中のメディアが大騒ぎをしているが、本当は騒ぐほどの問題ではない。
元々パリ協定とはいかさまの妥協によってできた協定で、それまでの枠組（京都議定書による枠組）から外れていた中国、アメリカ、インドといった国々を協定に参加させる目的で、削減の自主目標を出させたものだ。
削減義務はなくまた京都議定書のあった削減未達国に対するペナルティもない。

注）パリ協定が妥協の産物だったことの詳細は以下参照。
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2015/12/ppppp-2.html

　だから中国などは２０３０年までは温室効果ガスを増大するが、３０年以降は削減するといった「これが削減目標か」と思われるような自主目標を掲げている。
世界の温室効果ガスの排出ウェイトは中国が２６％、アメリカが１６％でこの２か国だけで世界全体の４２％を占めていたので、今までは他のEUや日本がいくら頑張っても温室効果ガスは一向に減少しなかった。

　パリ協定とはこうした中国とアメリカを含めるために、自主目標ということで手打ちをし２０１５年に発効したもので、アメリカのオバマ大統領は削減目標を２５年までに０５年対比２６～２８％削減すると公約していた。
確かにオバマ大統領だったらこの削減目標を守ろうと努力したろうが、トランプ氏に代わればもともと努力するつもりはないのは明らかだ。だからパリ協定から離脱しようが離脱すまいが守られない目標なのだから、パリ協定からの離脱宣言は単に象徴的な意味しかない。
「もともと守る気がなかったが選挙公約だから正式に守らないと宣言する」といっているのだ。

　地球温暖化問題は確かに緊急の課題だが、本当はアメリカの問題というよりは中国問題なのだ。中国が世界の４分の１の排気ガスを放出していてさらに３０年まで排出量を増やすと宣言しているがこちらの方が実際は問題が大きい。
中国は「パリ協定を順守する」と大見得を切ったが、元々効果ガス増大計画なのだから当たり前だ。

注）地球温暖化問題は中国問題だということは前にも記載した。
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2014/12/post-dcb6.html

　世界中で異常気象が発生しており、北極の氷は解けアルプスやヒマラヤの氷河は後退し、南洋の島国は水没し、日本は異常気象に悩まされている。
この中で最も大きな影響を受けているのは中国で、中国の大都市はｐｍ２．５がまき散らされてマスクなしには外出ができず子供たちは喘息に悩まされている。肺がん患者が増大して中国人は生存の限界に近付いており、それでも排気ガスの増大を止めようとしない。

　結局自分の痛みにならない限り温暖化対策などはどこの国も行おうとしないということで日本でも水俣病や四日市ぜんそくで始めて目が覚めた。
アメリカも大型ハリケーンや竜巻の被害が甚大になってようやくトランプ氏も目覚めるだろうし、中国では北京や上海といった大都市の住民が肺がんで次々に死に絶えてから目覚める問題だ。
それまでは静かに放っておけばいいので最も大きな被害が及ぶのは中国とアメリカとインドなのだから騒ぐ必要などないのだ。


　

(28.8.1) 猛暑だ、水害だ、世界中で異常気象だ！！

　

　いやはやこの猛暑で完全にへたばってしまった。
1週間前から夏風邪をひいて家に引きこもって寝ていたこともあり、昨日(30日）ようやく体調が回復したので朝の清掃作業に出かけたら朝だというのに猛烈な暑さで、帰って再び寝込んでしまった。
「もうだめだ、からだが動かん・・・・・・」
毎日新聞を見ていたら今年は観測史上最悪の猛暑になると報じていた。
一月からの平均気温が産業革命時対比約１．５度UPで昨年の１．１度UPや一昨年の１．０度UPを大幅に更新しそうだという。
「これじゃ、産業革命対比２％UP以内に抑えるという国連の目標なんて夢のまた夢じゃないか・・・・・・・」ため息が出てきた。

　今日(31日）も真夏日で外に出るとじりじりと皮膚を焼かれるので家に閉じこもったままだ。
ニュースでは無理な外出を避けてクーラーの効いた部屋で静かに休むように言っているが、いわれなくとも外には出ていきたくない。
今日も一日クーラーの効いた家でゴロゴロしているがそれ以外の対処の仕様がない。

　日本では38度前後の猛暑だがインドなどで は５１度になったというからさらに酷暑といっていい。アラスカも史上最高気温だという。
私は世界中が暑くなっているのかと思っていたら、欧州と中国とアメリカの南部はひどい洪水に見舞われていた。
特にフランスではセーヌ川の水位が約８ｍも上昇して、ルーブル美術館やオルセー美術館に水が流れ込んだため閉館して水没しそうな収蔵庫にある美術品を階上に退避させていた。
「急げ、ルーブル美術館が水没するぞ、世界の文化資産を守れ！！」
この欧州の洪水はフランスだけでなく全域に広がっている。

　中国でも揚子江があふれ出して、河北省や河南省を中心に約３００名程度の死者が出ており、特に被害がひどかった河北省の役人がダムの水の放流を誤まったことでテレビの前で頭を下げていた。
これを日本式陳謝というのだそうだが、中国の役人が謝ることはめったにないので世界的なニュースになって配信されていた。
今年は南米ペルー沖の海水温が異常に高かったりして全世界の気候に影響を与えているのだが、何か毎年毎年異常気象の度合いがひどくなってきた。

　日本の夏は亜熱帯気候になってひところの台湾やフィリピン並みの気候になっているし、中国はモンスーン地帯になりひどい豪雨で河川が氾濫し、中国のニュースはこの話題で持ちっきりだ。
もっとも報道内容は習主席が先頭に立って災害対策を指導しているといったプロパガンダに終始しているが、習主席が出て行かなければならないほどの惨状であることは変わりがない。

　思えば産業革命以降人間は自然を痛めすぎた。森林を好きなように伐採しその後を農地にしたが、今その農地が水害で水浸しになっている。
特に中国では川はそのまま下水だから揚子江も黄河も汚泥だらけになり、中国周辺の海からは魚がいなくなってしまった。
中国漁民はそれならと韓国や日本の漁場を荒らしまわるので、近隣諸国との紛争が絶えない。

　何度も言うが人間だけが生物種なのではない。自然との共生を考えないと人類は生き残れないのだが、未だに中国は経済成長一辺倒だ。
中国式の経済成長は限界に達しているが、相も変わらず二酸化炭素をまき散らし、山を丸裸にし、汚物を川に流し続けている。
大都市はスモッグで満たされ、そして地方は水害で中国は人の住むところでなくなりつつある。
中国人は全員で集団自殺をしているようなもので21世紀中に中国人は淘汰されてしまいそうだ。

(27.12.10) COP21の欺瞞 中国は２０３０年まで温室効果ガスを増大させる！！

　

　COP21(国連気候変動枠組み締結国会議）ほど欺瞞に満ちた会議はない。
地球温暖化問題は国連加盟国すべての責任だとなっているが、実際は違う。
現在温室効果ガスの２６％を排出しているのは中国で次がアメリカの１６％だ。この二か国だけで全体の４２％で、この二国が削減しなければ他のどの国が削減しても何の効果もない。

　しかも問題は中国の２６％という数字は２０１２年現在だから、現在はさらにウェイトが大きくなっている可能性が高い。
中国とアメリカは京都議定書から外れて自由に温室効果ガスを排出してきたが、その増加割合は圧倒的に中国の方が高い。
だからこの温室効果ガス削減問題とは,現在では全世界のおそらくは３割を占めていて、さらに温室効果ガスを増大させようとしている中国の問題なのだ。

　中国の大都市は毎年冬になると高濃度の光化学スモッグに覆われ、現在北京市では赤色警告（最高レベルの警告）が出されている。工場はほとんどが操業を停止させられ、自動車は偶数・奇数番号で乗り入れが規制され、小中学校は休校になっている。
毎年繰り返されるこの光化学スモッグの被害にさすがに中国もねを上げて、今までは出すことを渋っていた削減目標を国連に提出した。

　それによると「中国は２０３０年までにGDPあたりの排出量を２００５年対比６０～６５％減らし、２０３０年以降は削減になる」という。
何を言っているのかわかりづらいが、簡単に言えば２０３０年までは削減をせず、温室効果ガスを増大し続けるといっているのだ。

  この計画では中国以外の各国が削減している時に一人中国が温室効果ガスを増大していき、おそらく２０３０年ごろには全世界の排出量の約半分は中国が排出していることになるだろう。だから実に茶番に満ちた計画数字なのだ。

　今回のCOP21では各国に削減義務を負わすことなく自主的な運用にすることと、５年ごとに削減目標を見直すこと、それに先進国・新興国は後進国に２０２０年までに１０００億ドル（約１２兆円）の資金援助をすることが決まるようだ。
前回の京都議定書では先進国だけ削減義務がありこのため日本はペナルティーを支払ってようやく目標をクリアした苦い経験があるので削減義務がないことは喜ばしいことだ。

　一方で中国がこのまま温室効果ガスを増大させながら排出し続けると世界は一体どうなるのだろうか。
現在中国は北京市を中心にP.M2.5(窒素酸化物）による大気汚染が激しいがこれはほとんど人類の生存の限界値に達しつつある。
習近平氏は「中国人は世界にもまれな公害に強い人種でこの程度での公害でへこたれないから、さらに窒素酸化物の排出を増加させGDPを増大させよう」と考えているようだが、果たしてこの中国全土で繰り広げられている人体実験は習近平氏の思惑通りになるだろうか。

　習近平氏の予測が正しければ世界中で温室効果ガスの被害が広がり日本人などは死に絶えてしまうかもしれないが、その場合中国人だけが光化学スモッグを胸いっぱい吸い込んで、スモッグ人間となって繁栄することになる。
一方予想に反して中国人が公害に弱いとなると今度はこの実験で中国人が死に絶えてしまって、中国発の公害問題は解決することになる。

　現在はその壮大な実験が繰り広げられている最中だが、結論が出るのは２０３０年だからまだ１５年先の話だ。
習近平氏の実験は果たして成功し、世界はスモッグ人間化した中国人だけが生き残るのか、あるいは失敗して中国人が死の行進をするのかガチンコ勝負になってきた。

(26.12.18) 「再生可能エネルギーはもう止めだ！！」 正気に戻り始めた日本

　　

　再生可能エネルギー買取り制度が大きく変更になる。
従来はほぼ無条件で再生エネルギーを電力会社は購入しなければならなかったが、これをあらため電力会社に拒絶権を持たせるものだ。
買い取らなくてもよい制度に変えるのだからこの制度は崩壊する。
「駄目です、今日はこれ以上の買取りはできません。お引き取りを願います」
毎日引き取りを拒否されたら制度がないのも同然だ。

　もともとこの制度は民主党政権のもとで発足し、当時のクリーンエネルギーへの熱気の中で法整備されたものだが、実際に運用し始めると電力会社が悲鳴を上げた。
私は当初この制度では買取費用は全額消費者に転嫁できるのだから、電力会社にとっては痛くも痒ゆくも無い制度で、いくらでも購入すればいいと思っていたがどうやらことはそんなに簡単ではないらしい。

　現在日本の発電割合は火力（LNG、石炭、石油）が９０％で後は水力が８％程度であり、再生可能エネルギーは２％程度になっている。
　
再生エネルギーは２％程度なので、いかようにもなりそうなものだが需給調整がうまくいかないのだという。最もこれは電力会社の言い分で再生可能エネルギーの取り扱いをしたくないため技術論で抵抗しているのだ。
「購入したいのはやまやまですが、電力の安定供給が出来かねます」
電力会社が再生可能エネルギーに消極的なのは、本当は総額で７兆円規模になる送電網を整備したり需給調整に火力発電所を使うことが嫌なためであり、そんなことよりもてっとりばやく原子力発電を再稼働させたいからだ。

注）この辺の経緯については前に記載してある。
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2014/10/post-f57a.html

　一方自民党政権は民主党政権のようなおぼっちゃま政権でないから、鳩山元総理のような再生エネルギー原理主義者はおらず、地球温暖化対策は中国の責任だと判断しているので日本が懸命に努力をするのは間違いだと思っている。
「地球温暖化は中国が取り組まなければどうにもなりません。日本がいくらクリーンエネルギー政策を推進しても無駄です」いたってクールだ。

　また経済産業省は民主党政権に尻をたたかれてこの制度を作ったが、もともとは原発の推進母体であり、原発の再稼働こそが本命と思っている。
だから電力会社、自民党、そして経済産業省の三者の思惑が一致し、再生エネルギー、特に太陽光発電を制限する方針に舵を切ることにした。

　現在消費者は年額で再生エネルギーに３０００円程度の負担をしているが、これがこのまま推移すれば負担額は加速度的に上がる仕組みになっており、そのうちに電力使用量だけで家計がパンクする事態も発生しそうだ。
特に今は太陽光発電はブームと言ってよく、ちょっとした農地や空き地には太陽光パネルが林立している。

　すでに経済産業省が認めた設置枠（２０年の買い取り保証有）は６９００万ｋｗで、そのうち実稼働しているのが３６００万ｋｗだから、すべてが稼働した段階で消費者の負担額は６０００円程度（年額）になる。
さらにヨーロッパ並みの水準を目指して再生可能エネルギーが１０％程度になれば単純計算で家計の負担は１万５千円になる。

　電力料金の高騰は家計や企業に重くのしかかりドイツでは不満が爆発して企業がドイツを離れてしまうケースが続出し、またスペインでは国民の不満を抑えるために致し方なく政府が補助金（政府負担ということ）を出している。
再生可能エネルギーが望ましいといっても懐との相談で無制限に再生可能エネルギーだなどと騒ぐのは緑の党のような原理主義者だけだ。

　民主党政権の置き土産になった再生可能エネルギー制度は見直しをせざるを得ないがその方法はいかにも自民党的だ。
制度そのものは残しておくが実態を骨抜きにする案で、現行憲法の第９条と同じだ。
はっきりと中止するとは言わず、電力会社に拒否権を持たせるということで、なし崩し的にこの制度を停止しようとしている。
そしてこれはクリーンエネルギー騒動の時代は日本では終了したと言っているのと同じことなのだ。

（26.12.13) 国連の茶番劇ＣＯＰ２０ 温暖化防止対策は中国の責任

　

　国連の主催する会議はどれも茶番だが特にペルーで行われていたＣＯＰ２０（国連気候変動枠組条約締結国会議)ほど茶番はない。
なぜこれが茶番かと言うと温室効果ガス排出国のベスト３、中国、アメリカ、インドがこの条約の枠外にあって、この３国で排出量はほぼ５割に達し、条約の義務を負う国(京都議定書の締結国）の割合は３割以下だからだ。

注)二酸化炭素の世界の排出量(２０１１年)　中国２７％、アメリカ１６％、インド６％、ロシア５％、日本４％の順。
なお削減目標の従来の経緯は以下参照
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2013/11/post-bd3d.html

　これではどんなに締結国が削減に努力しても地球の温暖化は防げず、正常な判断力を持つ者なら「そんなことなら締結しない方がいい」と思うだろう。
しかしこうした会議にも当然隠された意図があって、この会議を推進している西欧諸国はこの枠組みで世界からただで資金を巻き上げてしまおうと計画した。
それが排出権取引で、条約の達成国は未達成国から排出権という権利を購入するようにシステムを設計し、もちろん支払い側は西欧以外で西欧諸国はこれによって莫大な利益を得る予定だった。
いわば中東が石油ならば西欧は環境権の売買という訳だ。

　こうした西欧の悪だくみをアメリカや中国やインドは見抜いており、条約締結国になったらそれこそ莫大な資金を吸い上げられてしまうと、この枠組みから早々と撤退した。
残ったのは西欧以外では日本やカナダやロシアで、このうち本当に排出権を購入しなければならない国は日本とカナダぐらいになってしまった。
なんてことはない日本は単に西欧諸国の鴨葱（かもねぎ）になっただけだった。

　したがって今回は日本も学習して次の削減目標は自主目標にすることにし、排出権取引の埒外に置く戦略をとっている。
もちろん西欧諸国はこれに大不満で、ドイツのＮＧＯ組織は温室効果ガス主要取り組み国のワースト国に日本を上げた。５８か国中５８位だという。

注)京都議定書では２００８年から１２年までが削減期間でその後の措置が決まっていない。

　だが何度も言うように日本がいくら頑張っても世界の温室効果ガスの削減には全く役立たない。特に世界の４分の１の排出をしている中国が取り組みに参加し、それも強制的に実施しないと全く効果はない。
今北京や上海や重慶と言った大都市は冬になるとスモッグですっぽりと覆われて、昼間でさえ自動車はヘッドライトをつけて走行している。

　１１月に行われたＡＰＥＣ北京会議では習近平主席が号令して北京に入る自動車を半分に制限し、工場の操業を止め、家庭での暖房までも中止さえてかろうじて北京の空を青くしたが中国でもそこまでやればできるのだ。
中国が参加しない温室効果ガス削減条約など無意味で温室効果ガス問題とは即中国問題といえる。
中国人は世界でもまれなほど温室効果ガスが好きで、鼻の穴を真っ黒にして生きるのが人生だと思っているが他国の人にとっては実に迷惑な話だ。

　
　しかも中国はＣＯＰ会議で常に「地球温暖化問題は先進国の責任だ(だから我が国は温暖化対策をしない）」と言ってやまない。
今回の会議でも同様の主張を繰り返していたが「ああそうですか、では御随意に！！」といって放っておくのが一番だ。

注)中国もアメリカも来年６月までに削減目標を出すと言っているが本音ではなく、当然排出権取引の枠外での取り組みになる。

　もう一度言うが温暖化対策とは中国固有の問題で、他の先進国の問題ではない。
中国のすべての大都市がスモッグで覆われ、児童はぜんそくで悩み、大型台風や異常気象で国土がずたずたにされてようやく目覚めるのだが、それまではＣＯＰ会議など無視して放っておくのが最善の戦略になる。

　

(26.10.29) 電力会社のサボタージュ 「再生エネルギーの買取りは保留だ！！」

　九州電力を含む大手電力会社５社が再生可能エネルギーの新規買取を保留するという記事を見て何のことか分からなかった。
保留というのは「買取は行うが今はできない」という意味だが、現在の買い取り制度は強制的なものだと私は思っていたからだ。

　政府の実施している制度は２０１２年から始まった固定価格買い取り制度といって、「電力会社は売りたい人がいれば無条件で受け入れ、その価格は政府が国民に負担を求める」というものだったはずだったから、「電力会社は懐が痛むわけでないのだから保留する理由がないではないか」と思っていた。

　だがどうやらことはそんなに簡単ではなく、はっきり言えば電力会社はこの買い取り制度をできるだけサボタージュしたいと考えているようだ。
理由は電力の安定供給に支障をきたすからだというのだが、たとえば太陽光発電などは発電量が不安定なため需給調整に使えず、通常需給調整は火力発電で行う。
電力の供給と需要合わせるのが安定供給のポイントだが、再生可能エネルギーが増えるとその作業ができないという。

　このあたりになるとひどく技術的な説明になって私などは何が何だか分からないのだが、火力発電所や原子力発電所と言った電力会社が管理運営しているところと、太陽光発電と言った電力会社の外で行われている発電量の調整がうまくいかないということらしい。
「太陽光発電は天候に左右されるが、その天候を読んで発電量の調節が難しいのです」との説明だ。

　日本の再生エネルギーのシェアは２％程度だし、海外では２０％程度の国がいくらでもあるのだからなぜ需給調整ができないのか不思議だが、ともあれ九州電力等の説明は需給調整の問題だという。

　だが本当の問題は送電網の整備が進んでいないことにあるようだ。せっかく太陽光発電で電力ができても送電網がなければ消費地に運べない。
ところがこうした送電網の投資額は全体で７兆円規模になりこれは電力各社の負担になる。
「ばかばかしい、なんでこうした不安定な再生可能エネルギーに左右されなくてはならないのだ。我が国には完全に確立した火力発電設備と原子力発電設備があるではないか」

　だから電力各社は「保留」といってサボタージュをはじめたのであり、買取は義務づけられているのでするつもりだが、技術的な問題があってそれをすぐにするわけにいかないとの説明になっている。
この技術的な説明は素人には非常に分かりずらく、私などいくら図表を見せられても理解不能で簡単に言えば「やだよ！！」ということのようだ。

　
　本質的な問題は日本のエネルギー需要はほとんど増えずかえって減少するような状況下で、あり余った火力発電所や原子力発電所を使用せず、なぜ再生エネルギーの買取りばかり推進するのかということだ。
これを実施するには送電網を整備しなければならず、しかも消費者には価格を転嫁する必要のあり、「何かいいことがあるのですか？」というのが本音だろう。

　もともとは温暖化対策で始めた事業だが、温暖化対策に熱心なのはヨーロッパだけで、中国もアメリカもインドも全くと言っていいほど無関心だから、日本政府としてもこの再生エネルギー政策に邁進する必要はなく、ここいらで見直しをしようというのが実態のようだ。
だからこの時期に電力会社が「保留」といいだしたことは、（政府が言い出すと対外的に支障があるので）どうやら日本政府と電力各社とのできレースのようだ。

(25.11.17) ようやく日本も正気になった。温室効果ガス削減目標の修正

　やれやれ、日本もようやくまともな判断力を取り戻したと安心した。
日本が２０２０年の温室効果ガス削減目標を０５年対比▲３．８％と決定したからだ。これは９０年対比にすると＋３．１％で、鳩山元首相が言っていた９０年対比▲２５％とは全く異なる数字だ。

　石原環境相は「野心的な目標だ」と言ったがもちろん冗談で、ヨーロッパの環境団体は「削減ではなく増加目標ではないか」とかみついた。
イギリスやEUの閣僚からも「失望した」という言葉が出ているが、温室効果ガスについてはヨーロッパを失望させるのが最も正しい戦略なのだ。

　もともと地球環境問題に熱心なのは西欧だが、これは地球環境を守ろうという崇高な目標以外に、ヨーロッパの復権を狙った戦略的な取り組みでもある。
西欧は経済的にはジリ貧で残ったのは環境政策だけだ。
だから各国に温室効果ガスの削減目標を設定させこの目標が下回った場合は、上回った国から排出権という権利を購入してペナルティーを支払わなくてはならないようにシステムを設計した。
「環境先進国のヨーロッパから排出権を購入しろ」ということだ。

注）ヨーロッパの戦略については以下参照
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2011/12/23121-cop17-9ea.html
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2012/06/post-9857.html

　このため当初から目標達成など不可能と思っていた中国やアメリカがさっさとこの条約から抜けて、最後に鴨ネギになったのは日本とカナダ程度になってしまった。
条約締結国の温室効果ガス排出量は全世界の２７％程度で、一方アメリカと中国を合わせると５０％を超えてしまい、いくら締結国の間で削減しても世界の温室効果ガスは削減されないどころか増加する。
それでもこの条約を維持しようというのは、ペナルティーを日本からふんだくれるからで、「中国とアメリカは逃したが、日本というお坊ちゃんがいるからまあ良しにしよう」という状況になっていた。
特に鳩山元首相などは「９０年対比▲２５％削減する」と大見得を切ったので、「鴨ネギどころじゃない。日本は西欧の打ち出の小づちだ」と喜ばれていたものだ。

注）温室効果ガスの国別排出量のシェアは、中国とアメリカがそれぞれ２５％程度、インドとロシアがそれぞれ５％程度、そして日本が４％程度。

　世界政治は崇高な理念を背負いながら、テーブルの下で足蹴りをするのが常識で、この地球環境問題もそうした種類のものだ。
着物の下に鎧が隠してあることが分からないようでは世知辛い世界政治を生き抜くことはできない。

　地球環境がますます悪化して、日本では最高気温を更新し、大島では過去例を見ない集中豪雨に見舞われ、アメリカ並みの竜巻まで発生している。
隣のフィリピンでは過去最大規模の台風に襲われたばかりだし、中国では北京の空の視界が消えてしまい、まともな水も確保できなくなりつつある。

注）異常気象の実態は以下参照
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2013/04/post-1927.html

　だからこうした問題を地球規模で解決しなければならないのは当然だが、温室効果ガス排出国のNO１の中国と、NO2のアメリカが本気にならない限り解決の仕様がない。
特に中国が劣悪な石炭の使用を続ける限り、この問題は解決しないのだから、中国を地球温暖化対策に乗り出させるには、中国の環境を悪化させるのが最善の戦略になる。
「日本さん、お願いですから助けてください。中国人民は日本の環境対策を参考にしますので、どうか技術を教えてください」と泣きを入れさせなければならない。

　そのためには日本や西欧が環境浄化に取り組んでは何にもならず、これでは半永久的に地球環境は悪化する。
北京の空に太陽が昇らなくなり、PM2.5の影響で気管支炎が慢性化し、さらに飲み水を煮沸しても飲料水として利用できなくなってはじめて中国は地球温暖化対策に乗り出してくる。
幸い日本の環境は中国からのPM２．５も間接的にしか影響がないから、ここはぜひとも粘りが必要だ。
地球を昔の青く美しい星にするには、中国・アメリカ・インドと言った国が自分の問題として取り組むまで、温暖化対策を骨抜きにしておくことが最も効果的な温暖化対策になる。

なお、地球温暖化問題については以下にまとめて記載してあります。
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/cat44491343/index.html

(25.11.13) 台風３０号が津波を引き起こした！！ フィリピン レイテ島タクロバン

(軽井沢）

　これが台風の後の光景だろうか。台風３０号に襲われたフィリピン・レイテ島の都市タクロバンの惨状である。
通常日本で台風の被害と言えば川が氾濫し、家や樹木がなぎ倒され、自動車が横転している光景を思い浮かべるが、タクロバンの光景は東日本大震災の後の津波による被害そっくりだった。

　すべての家屋がなぎ倒されてがれきの山になっており、町が完全に消失している。タクロバンはレイテ湾に面した人口２０万人の都市であり、年配の日本人ならここが太平洋戦争の激戦地だったことを知っているはずだ。
町が消失した原因は高波である。約４mの高波が押し寄せたというから日本的な意味では津波と変わりがない。

注）太平洋戦争の実態は日本軍守備隊の全滅だったが、それは大岡昇平氏の「野火」に詳しい。
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2013/04/post-432f.html

　今回の台風３０号は気圧が８９５ヘクトパスカルという猛烈な台風で、気圧が下がると海水面を押し付けている空気の層が薄くなるため海面が上昇する。そこに海方面からの台風よる猛烈な風が波を押してタクロバンの都市を襲ったことになる。
最大瞬間風速が１００ｍを越えたというから半端な風でない。

注）日本では昭和３４年に伊勢湾台風に襲われたが、その時の気圧がやはり８９５ヘクトパスカルで、死者が約５０００名だったので、今回の台風は伊勢湾台風並みだったということになる。

　通常は風がどんなに恐ろしいものか実感がないが、私はかつて北海道のトムラウシ岳の風の通り道で突風で自分自身が飛ばされそうになった経験がある。
実際は背中にしょっていたマットが風で飛ばされたのだが、１秒間に３０ｍ程度マットが飛び去ったのを見て目を見張った。
あの時の風速は３０m程度だったが、これが１００ｍになるとどうなるか想像がつかない。

　今回の台風被害でレイテ島を中心に死者が１万人を超しそうだとタクロバンの市長が言っていたが、現在まで(１２日）の確定した死者の数は１７７４人と発表されている。アキノ大統領は国家災害事態宣言をだし軍を総動員して住民の救助にむかわせている。

　日本を始めアメリカ、オーストラリア、ドイツなどが医療チームを派遣しており、日本はフィリピンの要請があれば自衛隊の派遣も検討している。
なぜ軍隊の派遣が必要かというと、日本と異なり略奪や暴力が平気ではびこるからで、フィリピンもご多聞に漏れず銃社会だから、平和な救援活動を支援するためにも軍隊が必要になるのだ。

注)日本は大震災が起こっても略奪が発生しないまれな国でだが、世界の常識では秩序が乱れれば略奪が発生するのが普通。

　だがしかしなぜこのようなスーパー台風が発生するのだろうか。年間に台風が３０回発生したのは１９年ぶりだが、理由は北緯２０度以南の海水面が例年になく高かったからだという。
このところ観測史上初なんて記録の目白押しだから、１９年ぶりぐらいに驚いてはいられないが、地球の環境が粗々しくなってきたことは実感で知ることができる。

　日本の夏は異常と言っていいほど暑くなり、今年は四万十市で過去最高の気温を観測したし、各地がうだるような暑さだった。
一方台風シーズンになると、これまた観測史上初の大雨が伊豆大島で降って、大島町で４０名を超える人々がなくなられたばかりだ。
「これは絶対地球温暖化の影響だ」と私などは考えてしまうが、気象学者はもう少し慎重で地球は２０世紀の後半に平均気温が０．１３度上昇した後、１９９８年から現在まで地球の平均気温はほぼ一定の水準にとどまっているという。

　最もこれは平均だから。最近のように暑いときはめっぽう暑く、寒くなればこれまためっぽう寒くなったということが実態ではなかろうか(あるいは暑い場所はますます暑く寒い場所はますます寒くなった）。
日本の猛暑分の低温地帯がどこかにあるということで、そうでなければ平均が一定ということにならない。

　今や世界各地で観測史上初と言われる異常気象のオンパレードだが、今回のフィリピンの台風もそうした異常気象の一種で、今後もこうしたスーパー台風に我々は襲われつづけるのだろう。

なお地球温暖化に関する記事は以下にまとめて入っております。
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/cat44491343/index.html

　

(25.9.6) 異常気象はガイヤ（地球）からの警告 「それでも経済成長を続けるの？」

　
（北海道宗谷岬の夕焼け）

　天地開闢以来の異常気象とでもいうのだろうか、昨年に引き続き関東地方はスーパーセルと呼ばれる積乱雲に伴う竜巻に襲われている。昨年は茨城県つくば市でその規模はF2だったが、今回は埼玉県の越谷市から千葉県の野田市にかけてで、やはり規模はF2だという。
さらに栃木県でも竜巻の被害が発生している。

注）昨年のつくば市での竜巻については以下の記事を掲載しておいた。
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2012/05/post-5cd7.html

　しばらく前までは竜巻はアメリカの中西部で発生するものとばかり思っていたが、今では関東地方でも猛威を振るうようになった。
竜巻の移動速度は時速４０ｋｍ程度で自動車並みだから、気が付いたら竜巻に襲われていたというような状況になっており、今回被害にあった人の証言もほとんどそうしたものだ。
「いやー、気が付いたらあっという間に襲われて、窓ガラスがめちゃめちゃだった」

　スーパーセルが発生するメカニズムは地表の気温と上空の気温の差が４０度C以上に開いた場合だそうだが、今回の越谷市の気温が３４度で、上空６０００ｍ地点の空気が▲５度以下だったそうだから、ほぼ４０度開いている。
こうなると地表の空気が一気に上昇し、一方上空の空気は下降するのだが、その時地球の自転の関係で渦を巻き、その渦がだんだん収縮してくると回転速度が上がるのだという。

　よく例が出されるのは、フィギアスケートの選手がスピンをするときに最初は手を広げてゆっくりと回転し、だんだんと手を胸に当ててスピンのスピードを上げるがそれと同じ状態だという。
今回のF２では渦の回転速度は秒速５０ｍ～６９ｍだというから、大型台風並みの風速だったということになり、約１０００棟の住宅に屋根が飛んでしまったような被害が出ていた。

　私の家も竜巻に巻き込まれたらまず間違いなく屋根が吹き飛ばされそうだが、幸いなことに竜巻の場合は一般火災保険の対象になるのだという。
ただし火災保険の種類によっては非対象の場合もあるので、火災保険の特約をよく読んでおくようにテレビの解説者が説明していた（まだ特約を読んでいない）。

　しかしこのところの異常気象には驚かされる。日本列島では梅雨の前半は全く雨が降らず渇水に悩まされたし、８月は猛暑が続き各地で最高気温を更新していた。
一方で東北地方や山陰地方では大雨で、過去に前例のない大雨と称されていた。
さらに９月になっても夏の続きだ。
何か日本の気候が亜熱帯化していると言えそうだ。

注）日本の気候が亜熱帯化していることはこのブログに何回も記載した。
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2013/08/post-6ee9.html

　しばらく前までは国連主導でCOP（国連気候変動枠組条約締結会議）会議が熱心に開催されていたが、今では国連もすっかりあきらめてしまった。
それは当然で世界の二酸化炭素排出量の５０％を占める中国とアメリカがこの会議をボイコットしているのだから、会議をしても無駄という状態がつづいている。

　地球の異常気象は日本だけでなく世界各地で発生しており、その被害は毎年甚大なものになっている。それでも中国とアメリカが二酸化炭素を排出しているため異常気象はさらに狂暴化してきたが、この狂暴化は地球から「異常気象か経済成長か」と問われているのだと言っていいだろう。
何度も言って恐縮だが経済成長には限界があり、この異常気象もその限界を示しているのだが、残念ながら世界の為政者と国民は相変わらず「成長こそがすべて」と思っている。
この態度が改まらない限り、異常気象は一層狂暴化することは間違いない。

注）世界の異常気象の状況は以下参照。
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2013/08/post-57d6.html