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(2.3.24) 人類衰亡史序説 東京オリンピック その2 7月開催不能

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 東京オリンピックが延期されることになったようだ。IOCのバッハ会長は延期も中止も一切言及してこなかったが、世界陸連や世界水連、アメリカやオーストラリアはカナダやブラジルから延期論が彷彿と沸き上がり、これ以上言葉を濁すことができなくなってきた。
バッハ会長は4週間のうちに結論を出すということで延期の時期の検討に入ったが、4週間という期限はコロナウイルスの収束状況を見たいということだろう。4週間以内に収束のめどが立てば延期は本年度中のどこかで実施できるし、反対に感染が拡大すれば1年の延期は仕方がないとの判断になるだろう。

 一年たてば、ワクチンや治療法が確立され、コロナウイルスはインフルエンザ並みの対応が可能になると期待しているが、インフルエンザは現在アメリカでは2600万人の感染者と1万4千人の死者がいるとCDCが発表していた。それでもインフルエンザを理由にスポーツイベントが中止にならないのは治療法とワクチンがあるからで、死亡者は医者にも行けない貧困層か不法入国者で通常のアメリカ人の感度から言えばそうした立場にいることが悪いということになっている。


 ドイツのメルケル首相は「このままいくとドイツ人の6割から7割が感染する」と警告を発していた。現在地球上の人口は77億人だからそれをメルケル流に計算すると、70%の感染者は54億人であり、世界平均の致死率は4%になっているから、死亡者は約2億人という計算になる。

世界最大のパンデミックだったスペイン風邪の死亡者数は5千万人から1億人と推定されており、当時の世界人口が約30億人だったことから、比率でいえば今回のコロナウイルスの惨禍はほぼスペイン風邪並みの猛威を振るう可能性がある。

 実際毎日の世界の感染者数と死亡者数は加速度的に増えており、特にヨーロッパとアメリカでの感染拡大がすさまじい。イタリアはほとんど中国並みになっているしアメリカやスペインも中国並みになるのは時間の問題だ。

さらに問題はコロナの感染が世界全体に伝搬していることで、次はアフリカと南アメリカで猛威を振るうだろう。

WHOが最も警戒しているのは医療制度が全くないアフリカでの感染拡大で、アフリカでパンデミックが発生すれば拡大を阻止する手段は全くない。

 こうした状況下で東京オリンピックを開催することは全く不可能で、ワクチンと治療法の確立がなされない限りオリンピックどころではない。日本のシンクタンクはオリンピックが延長されることでの経済損失は約2兆円と計算している。だが世界ではヨーロッパやアメリカや中国で外出禁止令がだされ第二次世界大戦後最大の危機を向かえており、世界経済は生死の境にいるのだから機会損失を計算している場合でないというのが実態だ。

どう考えても延期は致し方ないといえそうだ。

 


 

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