(30.12.31) 最後の老人力への挑戦 子供の勉学指導

　

  私は実にまじめに勉強をするし理解力もあるのだが、ひどい欠点があって記憶力が人並み優れて悪いのだ。ちょうどざるに水を入れているような具合で数日たつとほとんど忘れてしまう。
今まで勉学に励んでいたことをすべて記憶していればアルキメデスやニュートン並みの学者になれたはずだと思うとひどく残念な気持ちだ。

　それでも救いは完全に忘れたわけではなく、砂漠に流れ込んではたちまちのうちに干からびてしまう河床程度の記憶力はある。もう一度勉強しなおせばたちまちのうちに思い出すのだが、その記憶も数日までだから必要の都度復習しなければならない。
最近そのことをひどく痛感させてくれるのが子供に対する勉学指導である。

　私は今高校生４人の勉学指導をしているおり、信じられないかもしれないがすべての学科を見ている。もともとは数学だけを教えるつもりだったが、そのうち化学や物理を教え始め、今は国語や英語や日本史まで指導の範囲が広がってしまった。
「先生、物理がどうしても理解できなくて・・・」などと子供に言われると断るわけにはいかず、かつて高校生の時にならった物理を猛勉強してようやく教えられる水準に達する。

　しかし問題があって生徒を教える時間帯が重なると、生徒ごとに君は古文と漢文であったり、あなたは物理であったり、また数学であったり、英語であったりすると頭がマルチに働くなくなりフリーズしてしまう。なにしろ私の記憶力は鶏並みだから事前に準備をしていないとしばらく思い出すことができない。
「え、これは三角関数で、そっちは過去完了未来で、運動方程式はこうで、本居宣長・・・・・・いやもうパニックだ・・・・・・」

　できるだけ生徒が重ならないようにはしているが受験が近づいたり学内試験が近づくと毎日休みなく指導をするのでどうしても重なる。
今は５時から９時半までの４時間半をこうして指導しているので終わったらくたくたになってしまう。
「せめて俺が人並み優れた記憶力の持ち主だったら、こんなに苦労はしないで済みそうなのに・・・」恨み節が出る。

　だがこうした毎日の緊張感がある意味では大事なのだろう。何しろ私は７２才で、気持ちはすぐに引退して楽をしたい誘惑にかられる。
風呂に入ってゆっくりと食事をし、好きなテレビ番組を見て一日過ごせたらと思うが、そうした生活は刺激がないからすぐにぼけてしまうだろう。
「何が何でも反復試行と独立試行の確率の違いを子供に教えられねば・・・」などと緊張していられる間が花なのだ。

　私はこのブログで何回も提案しているが、学生時代に優秀な成績をとっていた老人は子供の勉学のサポートをするのが最もぼけ防止や体調にいい。
ただ「俺は昔は優秀だった」などと言っているのはだめで、それを若い子供たちに還元してやるのが老人の務めだ。
私のように記憶力が鶏並みでもこうして努力しているのだから、ぜひ老人力を発揮してもらいたいものだと思う。
何しろ日本は老人ばかりで年金ばかりもらっていては日本がつぶれるから、それが最後のお務めといえるだろう。

注）どうしたら子供の勉強の指導ができるようになるかのノウハウを知りたい方はコメント等で照会してください。

(30.12.28) ルビコン川を渡った日本 IWCからの脱退声明

　

   ついに国際機関の優良児がルビコン川を渡った。日本がIWC(国際捕鯨委員会）からの脱退を表明したのは従来の日本のスタンスを１８０度転換したものだ。
従来日本には国際的組織から脱退してはいけないというトラウマがあった。
それはかつて満州事変後に国際連盟を脱退し、その後アジアへの植民地進出を行ったものの最後はアメリカに手ひどい敗北を喫した経験による。
「たとえどんなに不満でも国際協調が国是です」外務省はことあるごとにそう言ってきた。

　しかし国際機関といっても中にはとんでもない機関が存在する。特に悪質だったのは国連のユネスコと人権委員会で、ここは中国や韓国の巣窟になってしまい、ひたすら日本バッシングの先兵になっていた。
思い出してほしい。韓国のハンギブン氏が国連事務総長だったときは、日本が申請した「明治日本の産業革命遺産」登録にユネスコがいちゃもんをつけ、また国連人権委員会は慰安婦問題を取り上げて日本は最もひどい人権抑圧国の一つと毎年のように報告書を提出していた。
すべてはハンギブン氏が韓国大統領選に出馬するための選挙運動だった。

　この悪質な措置は韓国と中国がタイアップしてユネスコと人権委員会の頭の黒い国連職員をそそのかして実施されたものだが、中国のウイグル人やチベット人の抑圧を全く取り上げず、ひたすら日本を貶めていた。
最もこのおかげですっかり日本人は国連神話から目覚め、国連が中国や韓国に乗っ取られていた現実を直視できるようになった。

　アメリカなどはとっくの昔にこうした国際機関の堕落を見抜いており、ユネスコからは脱退し国連人口基金への拠出金を停止し、国連の組織ではないが国際郵便からも脱退している。
トランプ政権は自国の利益にならない国際機関などは歯牙にもかけない対応で「WTOも中国よりであれば脱退も辞さない」と脅しをかけている。

　今やアメリカをはじめとして自国にとって利益のない国際機関等からの脱退は日常的になっており、イギリスはECから脱退することになっているし、イタリアも赤字予算を認めなければECから脱退すると脅しをかけている。
TPPからはアメリカは抜けており、もはや国際的な枠組みは雪崩を打って崩壊しつつある。

　韓国などはとうに国際秩序からは逸脱し、日本から仏像を奪い、ありもしない従軍慰安婦で賠償を求め、徴用工問題では日韓基本条約を破棄して賠償金を求め、最近は韓国の駆逐艦が日本の哨戒機に攻撃用レーダーを照射して、日本を挑発している。
こうした中で日本は国際秩序維持のためにひたすら忍従を強いてきたが、ついに堪忍袋の緒が切れた。
「アメリカやイギリスや中国や韓国が自分勝手なふるまいをしているのに、一人日本だけが国際優良児でいられない」

　今回の声明はIWCから脱退し日本の領海や排他的経済水域内で今まで禁止されていたミンククジラやイワシクジラの捕鯨を再開するものだが、今や国際機関からの脱退は日常化しているから戦前の国際連盟の脱退とは全く異なる。
現在世界は利益とスタンスが同じ国同士だけが結びつくようになり、敵対的な国を排除するようになっている。
トランプ氏がその先鞭をつけたのだがこうした反グローバリズムが２１世紀の潮流であり、今回のIWCからの脱退はその流れの一環に過ぎない。
日本も世界の潮流に乗っただけといえよう。

(30.12.25) 株式大暴落 持てる者の危機

　

  世界中で株が暴落して大騒ぎをしている。日経平均も１０００円余り下落し、１年３か月ぶりの水準になってしまった。もともとの原因はアメリカの株価暴落が原因で、トランプ大統領とFRBのパウエル議長が反目しあって大統領が議長の解任を画策していたり、連邦予算が宙に浮いて政府機関の閉鎖が続いていることが原因だが、その余波が津波のように世界の株式市場を席巻している。

　すでに先進国の経済は飽和状態に達しており、それでもGDPが成長していたのはアメリカ、EC、日本、中国がそろって金融緩和策を実施し資金を大量に市場に供給してきたからだ。
この恩恵を最も多く受けたのは投機筋であり、ほとんど金利のかからない資金で株式や不動産や仮想通貨といったそれ自体は価値がないが、ケインズの言う美人投票で美人と思われる投機財に資金を集めてさやを稼いできた。
これで先進国のGDP はかろうじて成長していた。

　しかしあまりにひどい投機現象は投機市場に参入して大金を手に入れることができる少数と、そうした機会に恵まれない多数に国民が階層分化してしまい、世界中で持てないものの反乱がおこっている。
トランプ大統領は取り残されたアメリカのプアホワイトをたきつけて大統領に当選したが、実際の経済の牽引車は投資家（投機家）だからウォール街の支持者をコケにすることはできない。

　株価に赤信号がともり始めるとFRBのパウエル議長を名指しで非難し始め「アメリカの唯一の経済問題はFRB]だとツイッターで攻撃している。
一方FRBは今年に入って４回利上げを実施し、さらに来年も２回の利上げをすると表明したためトランプ大統領の怒りが爆発した。
「そんなことをすれば株価は急落するではないか。株価が急落すれば俺の支持者がいなくなる・・・・・・・」

　アメリカの本当の支配者はウォール街だがその利益がここ４日間の株価暴落で１２０兆円も失われてしまった。アップルもアマゾンも大きく株価を下げている。
確かにFRBが資金を絞れば今まで中進国と呼ばれていたブラジルやトルコといった国から資金がアメリカに還流し、さらにそのアメリカでも投機資金が不足する。

　だがしかしこのブログで何回も述べてきたが、そうした投機財にシフトした経済成長は一部の人以外には全く意味もない成長であり、成長の恩恵を全く受けることができない。
「もうGDPなんかどうでもいいではないか」
私のような持てないものはすっかりこの金融緩和策による成長にうんざりし始めた。
日本には昔からたるを知るという生活信条があり、鴨長明の方丈の庵がその典型だ。
そういう生き方のものにとっては株式がどのように推移してもどうでもいいことになる。
だからそろそろそうしたたるを知る経済に転嫁すべきでないかと貧しい山崎氏などは考えている。

　

(30.12.21) 政治的逮捕劇に裁判所が待った。ゴーン氏の保釈が認められそうだ

　（追加）下記の文書を記載した後、東京地検は背任の容疑でゴーン会長を再逮捕した。有価証券報告書の虚偽報告の逮捕でないから再逮捕できるという理屈のようだ。しかしこの再逮捕劇はフランスやアメリカのメディアは正当性を認めないだろう。

（当初の文）
  東京地検が求めていたゴーン元会長の拘留延長申請を東京地裁が却下した。
再逮捕の内容が当初の逮捕の理由と全く同じで、ただ拘留延期を狙っただけの措置だったと判断されたからである。
従来東京地検が重大犯人を逮捕した場合は、逮捕者が口を割るまで拘留を延長する措置をとってきており、裁判所もおおむねその措置を妥当なものとして認めていた。
日本では明確に犯人が黒と分かった場合にのみ逮捕拘留してきたので、そうしても特に問題はなかった。

注）日本では逮捕後１０日間の拘留が認められ、裁判所に申請すればさらに１０日間の延長ができる。東京地検は逮捕容疑をいくつかに分割して逮捕・勾留延長を繰り返せば犯人が罪を認めるまで拘留することが可能となる。

　だがしかし今回のゴーン氏とケリー氏の逮捕は日本ではほとんど実施されたことのない政治的思惑による逮捕であり、政府(経済産業省）の意向に沿ってゴーン氏を逮捕しただけだから、裁判ができるだけの証拠がそろわない。
有価証券に将来払う退職金が未計上だといっても、未計上なのがあたりまえであって担当検事が「これはまれに見る凶悪犯罪だ」とマスコミにリークしても、日本のメディアはともかく外国のメディアは騙されない。

　フランスやアメリカのメディアからは、「これは中国における政治犯の逮捕と同じで人権無視もはなはだしい」という批判が上がっており、日本以外でこの措置に好意的なのは中国や北朝鮮やロシアぐらいだろう。
裁判所があまりにばかばかしい勾留延長を認めなかったのは当然で、一方東京地検は政府の犬だから政府の指示で何としても筋書き通りゴーン氏を有罪にすべく無理矢理に罪状をでっちあげている。
担当検事の本心では「こんな政治的な事件に巻き込まれてうんざりだ。公判を維持できる証拠などそろうはずがないじゃないか」と思っているはずだ。

　ゴーン氏を引きずり下したクーデターは政府（経済産業省）と日産の日本人幹部と検察庁（東京地検）の共同謀議だが、なぜこうしたクーデターが必要かといえば日産を日本に取り戻すためである。
現状は日産はルノーの実質子会社であり、そのルノーはフランス政府の管理下にある。
確かにゴーン氏とルノーによって日産は救われたのだが、生き返ればルノーもゴーン氏も不要だ。
しかし通常の手段でゴーン氏を会長職から追い落とすことができないから、無理やり罪をでっちあげ世論操作によって日産の会長職を罷免したのだ。

　ただやり口があまりにえげつないから裁判所の裁判官はあきれて拘留延長を認めなかった。さすがに日本は法治国家だ。東京地検はすぐさま即時抗告したがこれも却下された。
もともと無理筋の逮捕だから、いくら検事が「拘留延期が認められないとは前代未聞だ。裁判所の横暴だ」と騒いでも、三権分立の裁判所まで政府の手は回ってないので、保釈されるのは時間の問題だ。
個人的には日産を日本に取り戻そうとした政府や日産の措置に賛同したいが、そのやり口のあくどさは中国並みなので嫌悪感を持たざる得ない。
裁判所が公平な判断を下したのはやっと救われる思いだ。

(30.12.1３) 韓国の失われた１０年、 地獄に落ちたのは日本だけじゃなかった！

　

  日本が不況に陥り失われた１０年とか２０年とか言われていたころ、韓国のマスコミと国民ははしゃぎまわっていた。
「ほれ見ろ、日本が凋落し始めた。もはや日本は目じゃない。我が国は中国と組んで世界最先端のハイテク国家になる。サムスンを見てみろ。シャープも東芝もNECも日立も蹴落として日本から半導体や家電関連企業をたたきつぶした。もはや沈みゆく国家などどのように貶めてもいいんだ」

　その後の韓国政府の一貫した方針は日本バッシングであり、過去の反省が足りないと竹島を要塞化し、慰安婦問題で朝日新聞と組んで日本国民をののしり、日本から強奪した仏像は「返してもらいたかったら室町時代の倭寇の仕業でないことを証明しろ」といい、そして徴用工問題では韓国最高裁が「日本国家との条約など知ったことではない。うるせい。新日鉄は徴用工に損害賠償を支払え」とやくざ並みの因縁をつけてきた。

　だがしかし、歴史は皮肉で日本が安倍政権になって経済が上向くのに反比例して韓国経済は停滞に陥り始めた。最初こそ一過性のものと思われていたが、家電は中国に追い上げられ、造船は韓国政府の補助金でようやく息をつなぎ、自慢の半導体も息切れしてきた。
国内ではかつての日本のように、リストラの嵐が吹きまくり若者の失業率は公式発表で１０％を超え、実質は１５％とも２０％ともいわれている。

　GDPの伸び率は３％を割っており、それでもまだまだ成長しているように見えるが、韓国の統計は中国と同様政府によって操作されているから、実際はほぼ日本並みの１～２％程度と推定されている。
韓国のメディアは「まだ先進国の下位の段階で成長が止まっては本当の意味の先進国になれないじゃないか」と文政権の経済政策を毎日のように罵倒しているが、幸いなことに文政権は経済政策を転換する気持ちはないので経済は停滞したままだ。

注）GDP統計とは推計で成り立っているからどのような推計も可能だ。この数字が正確なものだと思うようでは経済を正確に見ていることにはならない。

　左翼政権は政治には熱心だが、経済については全く無知と言っていいのが通例で、どの左翼政権も分配政策しか行わない。
ロシア革命後のソビエト政権は貴族の資産を強奪して分配していた間は人気があったが、強奪するものがなくなるとスターリンは文句を言う人民をシベリアに送って口減らしを行った。
毛沢東も資産家の資産を食いつぶすと大躍進政策をとって、文句の言う人民を殺害することでこちらも帳尻を合わせた。

　文政権は最低賃金を本年度は日本並み、来年度はさらに日本を凌駕する水準にまで上げ、労働時間を短縮すると公表しているが、このため韓国の中小企業が廃業か倒産の嵐に見舞われている。
「賃金を上げてくれるのはいいが、賃金を支払ってくれる会社がないじゃないか・・・・・」
巷では恨み節一色だがそれでも文政権は強気で「絶対に所得政策（分配政策）は成功する。今に見ていろ」といって経済政策を改めない。

　一方で得意の政治では北朝鮮との融和政策を推進し、日本との条約はすべて反故にして徴用工に対し新日鉄等の日本企業に損害賠償を要求している。
韓国人はこうした政治的パフォーマンスが大好きだから、文大統領の支持率はいまだ５０％程度を維持している。
これは実に日本にとってラッキーというほかない。

　考えても見てほしい。一国の指導者がアホでまだ就任して１年、さらに任期が４年も残っているということは、韓国は今後４年間は経済がますます悪化することを意味する。
国民は北朝鮮との融和どころではなくなり、国内には失業者だらけになり日本企業に「私は徴用工問題は反対です」との念書を入れて何とか日本企業に就職しようとする若者ばかりになるということだ。

　日本でも鳩山、菅という無能な指導者がいたときは、ただひたすら衰亡していたが、それを救ったのは安倍首相である。
韓国の現状は鳩山氏が５年間も国政を担当し続けるということだから、これほど日本にとって幸いはない。
パーが指導者の国家は、国民が煉獄の苦しみを味わうが、韓国は日本の失われた１０年を追体験して「なんだ失われた１０年とは成長しきった国家が必ず陥る経済現象か！！」と今思い知らされている。

　

(30.12.11) 大相撲の崩壊現象 奴隷制の付け人制度を変えなければならないが・・・

　
  大相撲は崩壊過程を速めている。横綱や大関がほぼ毎場所のように休場し、残ったのはまだ若いけがをしていない力士ばかりになっている。しかしこうした若い力士もけが対策を全くしない相撲協会の愚挙で早晩相撲が取れなくなることは確実だ。
遠藤も宇良もケガのためまともな相撲が取れない。

　さらに相撲界の暴力沙汰は後を絶たず、暴力反対を唱えて立ち上がった貴乃花親方は自身の相撲部屋がもっとも暴力沙汰にさらされていて足元をすくわれ相撲界から去った。
特にひどいのが日馬富士の暴行を受けた貴ノ岩が今度は付け人に暴力を振るい引退を余儀なくされたことだ。

　この付け人という制度は相撲界独特の制度で十両以上の力士に幕下以下の力士が世話係として付くのだが、実際は奴隷労働と何ら変わりがない。
まわしを運んだり本番前のけいこ相手をするぐらいならさして問題はないのだが、実際は力士の私的な用事でさえも文句を言わずすべて引き受けなくてはならない。なかにはまともな依頼でない場合もある。
これはローマ帝国やオスマントルコの奴隷そのもので付き人に人格はない。

　これほどひどい制度は人道問題をはらんでいる。確かに他のスポーツでも監督の指示は絶対でそれに逆らうと「オリンピックに出さないぞ！！」などと脅しを受ける例が女子レスリングなどにみられるが、これは監督やコーチの指示に従うか否かの問題で、同じ現役スポーツ選手の間での隷属関係ではない。
大学の運動部などでは先輩後輩の上下関係がやかましいが、1年たてば自身が上級生になって上位に立つ制度だから、相撲界のような半永久的な隷属ではない。
もっとも自身が強くなれば奴隷所有者の地位に駆け上がれるが、実際はほとんどの力士が幕下あたりで引退に追い込まれることが普通だ。

　他の野球やサッカー選手などは確かにコーチやトレーナーがついているがこうした人々は奴隷ではなく専門的知識で選手をサポートしており当然それに見合う報酬を得ている。一人相撲界だけは奴隷扱いで無報酬の隷属を強いられている。このような制度に今の若者がついていくはずはなく、日本人で相撲界に入るのはすぐに出世が可能な大学相撲出身者だけになり、かつてのように中学卒業後相撲部屋に入る人はほとんどいなくなった。

　こうした中でモンゴル出身者が大相撲を席巻しているが、最大の理由はモンゴル人は日本人以上に上下関係がやかましく相撲界の悪習にもすっかりなじめるからだ。
日馬富士が貴ノ岩を殴打したのは白鵬がしゃべっているときにそれを無視して携帯を操作していたため日馬富士が激怒したからであり、貴ノ岩が付け人を殴ったのは指示した風邪薬を忘れたからだが、そうした場合相撲界では殴るのが日常的に行われてきた。

　貴乃花親方が日馬富士事件で暴力反対を唱えたのは、本心は暴力などどうでもよくこれを機会に相撲協会の主流派を追い落とそうとしただけだったが、思わぬ波及効果が表れた。
大相撲関係者以外の人々が「確かに暴力はいけない」と目覚めてしまったからだ。
力士や親方は暴力は愛の鞭と思っているのでこの認識の相違に驚いている。
「貴乃花が馬鹿なことを言ったので大相撲の古き良き伝統が崩壊しそうじゃないか・・・」

　もはや相撲協会はこの暴力問題解決なしに存続が危うくなってきた。付け人制度を廃止して近代的な制度に変更しなければならないが、そうできなければ大相撲は崩壊過程を早めるだけだ。

(30.12.8) 米中情報戦争の戦端が切られた。 アメリカのファーウェイ潰し

　

  ついに米中情報戦争の戦端が切られた。戦場はカナダのバンクーバーで敵将はファーウェイの副社長兼最高財務責任者で創業者の娘である。

アメリカと中国との間では現在厳しい貿易戦争のさなかにあるが、アメリカがその戦線を拡大させた。

第二次世界大戦のイメージでいえばドイツが突如ロシアに攻め込んで東部戦線で戦闘開始をしたようなものであり、日本のイメージでいえば日中戦争のさなかに、アメリカの真珠湾を攻撃して日米戦争を始めたようなものだ。

　アメリカがファーウェイの副社長の逮捕をカナダ政府に依頼したのは戦略的なわけがある。
日本人にとってファーウェイという会社はあまりなじみがないが、スマートフォンの世界シェアはアップルを蹴落として現在二位であり、近い将来サムスンを凌駕するのも確実と思われている。さらに通信の基地局の世界シェアは世界NO1であり、長くこの分野でトップだったエリクソンを蹴落としてしまった。
簡単に言えばモバイル通信の分野では世界最大の企業である。

注）最近ソフトンバンクの携帯が不通になったがエリクソンの基地局のコンピュータの不具合が原因だった。携帯の不具合はイギリス等全世界的規模で同時に発生しており基地局の重要性を一般人に知らしめることにもなった。

　このことがアメリカのトラのしっぽを踏んだ。最も問題なのは基地局のシェアが年々ファーウェイによって独占されつつあることであり、特に次世代の規格の５Gではファーウェイの一人勝ちが予測されていることだ。そうなると世界のビックデータと極秘情報がファーウェイに筒抜けになり、それは同時に中国政府に筒抜けになることを意味する(ファーウェイは中国政府のスパイ網である）。
　
　基地局ではそこを通る通信すべてをチェックし保存できる。もちろん重要な通信のほとんどは暗号化されているが、暗号は必ず解ける。
それは当たり前で暗号文が通信相手に解けなければ通信したことにならないからで、そのロジックさえわかれば簡単に解読できる。
中国は現在世界最速のスーパーコンピュータを保持しており、それを使用して解読を試みれば確実に暗号文は解読されると思ったほうがいい。

「まずいではないか。基地局を中国に抑えられたら、アメリカ政府高官の秘密文書やITトップ企業の秘密情報をすべて中国に握られてしまう。どうしてもファーウェイをたたきつぶさなければアメリカは中国との情報戦争に敗北する・・・・・・・・・」
アメリカにとって覇権存亡の重大危機だ。
「ならばファーウェイをトヨタ方式で叩き潰そう。レクサスの変速機には何の問題もなかったがアホナ女性がブレーキとアクセルを間違えて事故を起こしたのを利用してトヨタをたたいてGMとフォードを見事復活させたじゃないか。今度はファーウェイをたたく番だ」

　政府高官A「ファーウェイは秘密裏にイランと北朝鮮に基地局を売却しているから、これはイランと北朝鮮に対する国連の制裁決議違反といえる。こいつを使おう」
政府高官B「しかし中国政府が認めませんから制裁決議違反とまでは確定できそうもないですな」
A「いや、明確にならなくてもいい。ファーウェイの基地局を世界から駆逐できればいいんだ。日本やイギリスやオーストラリアといった友好国にファーウェイ製品の購入をしないように要請した。情報が洩れると脅かせば必ず日本などは対応する。レクサスと同じで疑わしきは罰するだ」

　情報戦争は貿易戦争より厳しい。貿易戦争はアメリカに雇用を取り戻すか否かの戦争だが、情報戦争で中国に負ければ世界の情報をすべて中国に握られてしまう。そうなれば２０世紀がアメリカの時代だとすれば２１世紀が中国の時代になってしまう。
アメリカが仕掛けたファーウェイを戦場とした情報戦争の勃発に世界の株式市場は驚愕して大幅に株価を下げた。問題の本質をよく理解している。

　貿易戦争についてはまだ妥協の余地があるが、情報戦争では勝つか負けるかで一方は無条件降伏をする以外に対応がない。アメリカとのIT 戦争で日本のソニーやNECや富士通や東芝等がアメリカのIT企業に叩き潰されて２流企業になってしまったが、アメリカの狙いはそれだ。
「中国のIT企業を二流にする。世界のIT産業はすべてアメリカが牛耳るのだ」
トランプ大統領はオバマ大統領のような優柔不断ではない。
情報戦争に負ければアメリカの覇権は終わるのだから、この戦いは妥協の余地はない。

(30.12.3) IOCも驚く日本の酷暑 真夏オリンピック開催の馬鹿らしさ

　

  さすがにIOCも驚いてしまったようだ。東京の夏の猛暑についてである。２年後のオリンピックは７月２４日から８月７日まで開催される予定だが、この時期は日本の最も暑い日が続き、特に今年は猛暑で気象庁が、「外での運動を控え、出来るだけ屋内の冷房が効いた部屋で過ごすように。そうしないと熱中症で死の危険がある」と警告を発し続けた。

　今や日本では夏の猛暑が限界を超えており、今年は平均気温を２度程度上回るようになり夏場は亜熱帯に住んでいるような状況になっている。
こんなとき本来は冬場に行うスポーツであるラグビーやサッカーを夏の昼間に行ったらどうなるかは火を見るより明らかだ。
JOCもマラソンと競歩だけはスタート時間を１時間程度早め、例えばマラソンは７時スタートになったが、この程度ではとても暑さ対策とは言えない。

　太陽が昇ったら外で行う運動は「死に至る熱中症」になる選手が続出することは確実なので、どうしてもこの時期に行うのであれば太陽が沈んでいる夜半や早朝に行うのが妥当だろう。
IOCも見かねてラグビーと自転車（BMX,、マウンティンバイク）の時間変更を提言してきた。
だが、これではとても十分でなく、野球やソフト等野外で行う競技はすべて夜半に行うようにすべきで、間違っても太陽が天空にある間にこうした競技を行ってはならない。

　組織委員会のほうとしたら観客動員が最もしやすい時間帯に競技を行いたいようだが、観客もこの暑さの中灼熱地獄の苦痛を味わってまで応援に駆け付けるはずはなく、４Kや８K大迫力画面でクーラーのきいた家の中で観戦する方を選択するだろう。
特に日本人は４人に一人が老人なのだから炎天下に出ることを気象庁が許さないだろう。
「警告　老人諸君へ　間違っても炎天下の応援はしないように！！　気象庁」テレビ画面にテロップが流れそうだ。

　真夏の真っただ中でオリンピックを開催するなどということは温暖化対策が全くなされていない状況の地球上で行うことは無理がある。
毎年毎年気候は激烈になり、灼熱の太陽と過去に例がないほどの大雨が交互に訪れ、洪水や山火事だらけの地球で真夏に屋外スポーツを行なえるはずがない。

　最善の策は前回の東京オリンピックのように１０月に開催時期を延期することで、小手先の暑さ対策ではもはや乗り切れない段階になっている。
開催時期を早めるのは問題が多いが遅らす分にはアナウンスメントが１年ぐらい前ならばほとんど支障がない。
小池都知事などが率先して時期の変更を提言すべきだが、小池氏は自身の首に巻くマフラーの柄とカイロ大学首席というほらを吹く以外に興味がなさそうなのは何とも残念なことである。

　だからJOCは真夏の開催などキチガイ沙汰だということをIOCに訴えて早急に１０月開催に変更させるべきだ。そうしなければ史上最悪のオリンピックになってしまうだろう。

（別件）塾の生徒を一名募集中

短期再生教育の募集条件

・おゆみ野周辺に住んでいること（遠くだととても通うことができない）
・高校１年生で勉強に落ちこぼれだした生徒（高校３年では再生は不可能）
・指導内容は数学か理科系の基礎
・期間は１か月から３か月の範囲（この間で再生が不可能なら無理）
・時間は話し合いによるが基本は毎日７時半から９時半ごろまで
・費用は実費程度はいただく（かつては無料でやっていたが眼病を患ってからは無理に本を読むと眼医者通いをせざる得なくなるのでその費用相当）
・希望者は事前にメールで問い合わせてほしい（このブログのコメント欄でも可）

募集の意図は以下参照

http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2018/12/30121-cb0b.html

　

(30.12.1) 高校生の再生教育を開始する １名募集

　
  私が子供に勉強を教え始めて７年程度の月日がった。その間のべ１１名の子供の指導をしてきたが、今は高校生３名の指導を行っている。うち１名は高校３年生なので大学受験の指導を行っているか、まさか高校３年生まで教えるようになるとは思いもしなかった。
当初は中学生が主体でもっぱら数学を教えていたが、県立高校の受験科目は５教科でいづれも配点が１００点なので、受験を突破するには数学だけできてもだめだ。
「先生、理科がとても難しくて・・・・・・・・」などと言われるとほっておくこともできないので他教科も自らに特訓を課して県立高校レベルの問題は教えられるようになった。
「やれやれ、これで中学生の指導は大丈夫だ！！」安心していたらその中学生が高校生になり引き続き指導をしてほしいという。

　「高校の勉強は数学だけしか教えないぞ！！」念を押したが子供から「化学と物理が難しくて・・・・」などと訴えられるとこれもほっておけないので、５０年以上たって再び化学と物理の特訓を自己に課した。半年もうんうんうなれば化学基礎と物理基礎のレベルは指導できるようになり、ついでに生物基礎と地学基礎も特訓したので、センター試験の化学、物理、生物、地学は指導の範囲に入ってきた。
「よしこれで理科系の科目なら指導できる！！やれやれだ！！」と思っていたら、今度は英語と国語を指導してほしいといわれてしまった。

　英語については私は古い時代の英語教育を受けてきたので読むことはできても話したり聞いたりするのはさっぱりだ。またいまだに英文法が高校英語で幅を利かせているが、英文法など知らなくても英語は読めるからすっかり忘れている。
また国語の古文や漢文も大学受験以来全くご無沙汰で久しぶりに読んで頭が痛くなった。
「だがしかし頼まれれば嫌とは言えない。仕方ないから特訓だ！！」
全く大学受験生と同じような立場になって毎日午前中は英語文法や漢文や古文を勉強していたら、昔の記憶がよみがえり始めた。
信じられないかもしれないが私はかつて通っていた高校の実力試験で国語が学年でトップになったことがある。
この高校はこの地区ではエリート校だったから、私の国語の実力は昔は相当なものだったはずだ。

　こうして今では高校生に受験に必要な全科目を教えることになってしまい、「あなたね、これは常識だよ。このぐらいは理解しなきゃ！！」なんて偉そうなことを言っているが、ほんの半年前までは自分でも全く理解できなかったことばかりだから、これは教師としての威厳を保つためのセールストークに過ぎない。

　ところでこの文章を記載したのは来年３月には３年生一名が大学生になるので、もう一人だけ生徒を募集しようと思ったからだ。個人指導の場合は３名程度が限界でそれ以上は無理だ。
中学生でも高校生でもいいが、出来うれば以下のような条件の高校生が最適だ。
中学時代は優等生で著名な高校（この辺では千葉高や千葉東高校あたり）に入学したが、高校での順位が真ん中程度になってしまい、「俺は本当はパーなのではないか・・・」などとおちこみ始めた子供がいい。
こうした高校生はたいていの場合数学や物理や化学でつまずいている場合がほとんどだが、実際はほんのちょっとしたことでつまずいているので、その点だけを指導してやれば再び優等生になれるのがほとんどだからだ。

　実はこの高校生の立場はかつての自分でエリート高校に入ったもののすっかり落ちこぼれたのだが、最大の原因は数学が理解できなくなったことだ。
今私は高校数学のレベルなら指導できるようになっているが、これは社会人になってから「なぜ俺は数学ができなかったのだろうか・・・・」と不思議に思いその後暇さえあれば数学の勉強を継続してきたからだ。
原因は受験数学にあって、数学そのものは実に素直な学問なのだが受験数学には独特のテクニックが必要で、そのテクニックを頭に叩き込まなければならないことを知らなかったからだとわかった。

　せっかくエリートと高校に入っても落ちこぼれてはかつての自分を見るようでかわいそうだから、そうした子供の再生工場を作ろうとしたのが、塾をはじめた当初の目的だった。
しかし実際はそうした子供に巡り合うことはなく、実に熱心に勉強をする子供ばかり指導してきたが、来年は当初の目的にあった子供がいたらと思っている。
こうした再生工場は実は短期で行うのが大事で１か月から３か月程度の間にその学校の授業に完全についていけるレベルに戻すのが目的で、目的が達成されたらあとは自己努力するのが望ましい案件だ。
エリート校で落ちこぼれた子供は精神的にいじけている場合が多く、心の再生もしなくてはならないのでかなり難しいが挑戦してみる価値はありそうだ。

短期再生教育の募集条件

・おゆみ野周辺に住んでいること（遠くだととても通うことができない）
・高校１年生で勉強に落ちこぼれだした生徒（高校３年では再生は不可能）
・指導内容は数学か理科系の基礎
・期間は１か月から３か月の範囲（この間で再生が不可能なら無理）
・時間は話し合いによるが基本は毎日７時半から９時半ごろまで
・費用は実費程度はいただく（かつては無料でやっていたが眼病を患ってからは無理に本を読むと眼医者通いをせざる得なくなるのでその費用相当）
・希望者は事前にメールで問い合わせてほしい（このブログのコメント欄でも可）