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(26.12.27) 2015年日本が大復活する年 中国と韓国を蹴散らそう!!

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  2015年は誰の目にも日本の世紀が再び始まったと認識できる年になるだろう。
現在は2四半期連続してGDPがマイナスになり、GDP信奉者の目には日本経済は停滞していると映っているが、そもそも景気の先行きをGDPで図ろうとすることが間違いなのだ
 

 今日本では株式が18000円の大台に乗り、都心部の不動産価格はうなぎ上りに上昇し始めている。
輸出産業は軒並み過去最高益になっていて、しばらく前まで倒産するのではないかと危ぶまれたパナソニックもシャープも大復活している。
新卒者は引っ張りだこになり、また有効求人倍率は一倍を優に越えた。
どこもかしこも人手不足になり特に土木建築業などは人手が確保できない人材ネックに落ちている。

 こうした情勢下でもGDP信奉者は日本は景気後退期に入ったと大騒ぎしているが「どこが景気後退したの?」と聞いても答えられないだろう。
会社は大儲けをしているし,人手不足だから景気は後退しているのだ」なんて回答になってしまう。
実はGDPの値は景気の先行指標にならない。それは過去のデータであってこれからの予想には何の役にもたたない。
それよりも経済実態を見た方が経済予測には役立つ。

注)GDPが景気の転換点では全く役立たない指標であることは前に述べた。
http://yamazakijirounew.cocolog-nifty.com/blog/2014/11/post-53bf.html


 日本経済が大復活するのはアベノミクスがアメリカFRBの前バーナンキ議長が行った金融政策のコピーだからだ。アメリカの成功を日本は後追いしている。
バーナンキ氏の金融施策はただひたすらアメリカドルを印刷しまくる政策だった。
金はいくらでも刷っていいぞ。物価が上昇しない限り金を刷りまくれ

 いくら紙幣を増刷しても問題がないのはこうした資金が主として株式や不動産の購入に向かうからである。
株式や不動産の価格が上がるのはそれに価値があるからだと一般には思われているがそれは違う。
単に購入資金が市場に流れ込んでいるからで、この流れ込んだ資金量と株式や不動産を交換しているだけなのだ。
考えてみてほしい。なぜあの株式が1000円で50円でないか理論的に説明できるだろうか。

 しかも株式や不動産は消費者物価の計測の対象外家賃は計測の対象)だから、いくら価格が上昇しても物価上昇とは言わない。限度を超えた時のみバブルという表現を使うが実際は投入された紙幣はこうしてインフレを起こしている。
そして金融緩和が株式や不動産やコモディティに向かっている限り(消費財の価格が上がらなければ)、人々は何か自分たちが金持ちになったようなユーフォリアに浸れるのだ。
実際に株式なり不動産なりを売却すれば現金が入ってくるので、後は不要な家具等の購入に走るから景気は回復する。

 私は資本主義経済とはどうしようもない側面があるといつも思っている。高度に発展した日本のような資本主義社会ではテレビやスマートフォンのような物財はいきわたってしまい、これ以上テレビ等を購入してもどうしようもない段階に来ている。
だからそうした社会でさらにGDPを伸ばそうとすれば不要なものの購入を推し進めるより以外に方法はないのだ。
その結果唯一価格が上昇する株式や不動産の保有者はますます裕福になり、一方貧乏人におこぼれが来るまでには非常なタイムラグがある。

 共産党の言うようにアベノミクスは金持ち優遇策だが反対に貧乏人を優遇する分配政策をとると誰も働かなくなるので国家は貧窮する。現在のキューバや崩壊したソビエト・ロシアを見れば分かるはずだ。金持ちを優遇しない限り国家は裕福にならないのが資本主義体制でアメリカの金融政策がそれを証明している。

注)現在世界で唯一景気回復期に入ったのはアメリカだが最も貧富の差が広がりつつあるのもアメリカだ。

 日本は2015年大復活するはずだ。輸出産業はこの世の春を迎え、就職難は解消し、株式も不動産もうなぎ上りになるだろう。そして金持ちはますます金持ちになって貧富の差はアメリカがそうであるように拡大するだろう。
停滞の20年間、日本は中国と韓国からいい様にあしらわれてきた。衰退国は目ではないということだ。
だが今日本が大復活し、再び中国や韓国を蹴散らす日が近づいている。衰退国は今度は中国と韓国になる。
だから貧乏人の私にとってメリットがあるわけではないが安倍首相のアベノミクスを支持しているのだ。

 

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